メインコンテンツにスキップ

Friends of UTokyo, Inc.

2019-20年度募金キャンペーン開始

東大友の会は2007年の発足以来着実に発展し、東大のグローバル化に貢献してまいりました。 創立以来、奨学金のスポンサーとして支援した学生の数は210名に上ります。 うち、米国でのプログラムに参加した東大生は120名近く、東大での研究、インターンシップに従事した米国人学生は90名ほどです。 グローバルリーダーを目指すこうした学生達は、FUTIの奨学金のおかげで貴重な経験を積むことができたと感謝しております。 これも偏に皆様の深いご理解とご協力のおかげと感謝しております。ここに改めまして深く御礼申し上げます。 2020年も上記のプログラムが続けられますよう、皆様の一層のご理解とご支援をお願い申し上げます。 ニューズレター第22号の記事:

共に次世代を支えませんか?若手寄付者からのメッセージ

FUTI にご寄付をされた皆様の中から20-30代の若い世代の方々にお願いして、寄付する理由/なぜ寄付するのかについてのメッセージを頂きました。 米国と違い、日本では「寄付文化」が発達していないとよく言われています。 米国では母校や慈善団体に寄付するのが一般的な習慣であると言え、多くの場合少額の寄付(10 -20ドル程度)から始めて収入が増えるにつれて金額を増やすようです。我々FUTIは一人でも多くの読者が「寄付者からのメッセージ」に共感される事により、 2019-2020年度のキャンペーンを成功させたいと願っております。 FUTIスタッフ 後藤美波 フィルムメーカー東大 2015卒米国伊藤財団—FUTI 奨学金(2016-18, 映画製作修士課程、コロンビア大学) 私が寄付した理由は… 元FUTIの奨学生として、コロンビア大学大学院で学んでいたときには、多くの先達に支えていただきました。今は「後輩に還元したい、応援したい」という思いで、まだ少しだけですが毎年ドネーションさせていただいております。私が学生の頃には、支援の金額だけでなく、多くの方に応援していただいている、導いていただいているという事実にも励まされていました。 自分に出来ることはまだ多くないからこそ、出来ることから始めていきたいと思っています。 私が初めて寄付をしようと考えている方に伝えたいこと… 「寄付ってお金持ちがするものじゃないの?」「まだ若い自分がする必要はないんじゃないの?」と思われるかもしれません。けれど、お金が貯まるまで、十分に年を取るまで待っていたら、その間に自分が起こせたかもしれない変化が無駄になってしまいます。 「寄付」というと大それたことのように感じてしまうかもしれませんが、「少しだけ、今年だけ、やってみよう」という意識で、一度だけでもドネーションしてみてください。一緒に、一歩ずつ、この世を良くしていきましょう。 李徳洋 欧州系投資会社東京事務所東大 2017年卒FUTI グローバルリーダーシップ賞(2015, UCバークレー・サマースクール) お返しできない程のチャンスと支援を受けたこと。それが、私が寄付をし、今後も寄付したいと思う理由です。遡ること2015年、私が当時大学三年生の際、FUTIからの支援のお陰で、短期留学をする機会を得ました。当時の経験は現在の自分を形作る大きな

FUTI 同窓会 の立ち上げパーティ、9月28日に東大NYオフィスで開催

9月28日に東大NYオフィスで行われたFUTI Alumni Association立ち上げパーティでは仕事や研究のため現在米国居住のFUTIアラムナイメンバーが14人出席しました。アラムナイメンバーは東海岸の6州から参加し、互いの交流だけではなく東大友の会の理事、諮問委員会メンバーとも会談しました。始めに、山田教授、小林教授、尾島教授は米国の学術界での経験とFUTI同窓生への期待について語られました。続いてアラムナイメンバーが現在の研究や仕事について個々にプレゼンテーションを行いました。建築、美術、生化学、生物学、コンピューターサイエンス、医学、神経科学、物理学、政治学、社会学など様々な分野での活動に取り組む興味深い話を参加者全員が楽しみました。 さらに、メンタープログラムや “トーク・セッション”、地域ごとの懇親会など、FUTIアラムナイのネットワークを有効的に活かすためのアイデアについても意見交換をする事が出来ました。 FUTIアラムナイネットワークの今後の活用方法について、皆様からのご提案をお待ちしています。今後FUTI Alumni Association のミーティングを年度ごとに行う予定で、東海岸だけではなくアメリカ各地と日本でも行いたいと思いますのでご期待ください! FUTIスカラシップの受賞者で未だFUTI Alumni Association に登録されていない方はFUTIalumni[at]gmail.com まで是非ご連絡ください。 著者:羽場、宮野 (FUTI Alumni Association 発起人代表) 日本語翻訳:FUTI スタッフ ニューズレター第22号の記事:

米国民に恩返し: 松下重悳博士、母校Illinois大学から、卓越卒業生賞を受賞

去る10月に、FUTI理事を務める 松下重悳博士は、母校Illinois大学コンピュータ科学学科から、卓越卒業生賞を受賞されました。 4年前には、同校電気工学科から同じ賞を受けています。松下氏は情報処理学会が選んだ「日本のコンピュータパイオニア」の1人です。 松下氏は東京大学電気工学科を1959年に学士で卒業し、コンピュータの設計技術者として東芝に就職しました。当時学部レベルではコンピュータ科学は教えられておらず、大学院に進むことを奨励され希望もしていましたが、経済的理由で辞退せざるを得ませんでした。第二次大戦後の日本ではまだ誰もが貧しく、東芝の初任給ですら、月に12,500円でした。しかし松下氏は、日本では進学はできないものの、米国では働きながら勉強できる制度があることを偶然発見しました。幸いIllinois大の有名なDigital Computer研究所から月$200の有給助手のポストの提供を受け、同大電気工学科の修士課程で初めてコンピュータ科学を勉強することができました。Digital Computer 研究所からコンピュータ科学学科が出来る以前のことです。 1962-3年の1年間、東芝を休職し、その間に修士の最低必要条件を満たしました。上院議員Fulbright氏が創設したFulbright奨学金からも支援を得ました。全て米国の金で勉学させて貰ったことで、米国と米国民に対して大変恩義を感じたし、今も感じていると氏は述べています。これが無ければコンピュータ科学を学ぶことは全く不可能でしたから。 ずっと後の1990年代に氏は、Silicon Valleyの新興起業会社で働きました。5年後の1999年に、同社のStock Optionを氏の観点から見てかなりの金額に転換することができました。再びこれも米国の投資家からの米国の金でした。氏が大変貧しかった時に受けた善意に対して、米国と米国民にお返しをすべきだと氏は考え、コンピュータ科学学科の故室賀三郎教授と共にSaburo Muroga Endowed Fellowshipの基金を設立しました。Fellowshipは今日まで20年続いています。学科へのこの貢献などが高く評価されて受賞となりました。氏はその他にも、Stanford大学、東京大学、東京の奨学基金杉山報公会に寄付をして感謝を表しました。 氏は今も米国と米

ギータ・メータ博士が率いる Asia Initiatives、MITの Innovative Innovation Challenge でアジア地域での最優勝賞を受賞

マサチューセッツ工科大学は毎年、人間生活の状態を根本的に改善する「テクノロジーの力」を讃える、Inclusive Innovation Challengeというコンぺティションを催しています。今年10月に世界中の1,500人の応募者から60人の地域ファイナリストが選出されました。 Social Capital Credits (SoCC)のコンセプトを提案・実行している 、Asia Initiatives (AI)(設立者は東大友の会諮問委員を務めるギータ・メータ博士)はアジア地域での最優勝賞を受賞しました。画期的なプロジェクトである SoCCシステムでは、社会的に役に立つ活動をすることにより『community 通貨』を報酬として受け取り、それを使って教育、スキルトレーニング 、 マイクロクレジットなどを受ける事ができます。 ギータ・メータの東京の自宅で始まったAIは、急速に成長して、現在はインド、ガーナ、ケニア、米国で何千人もの女性とその家族にサービスを提供する本格的な501(c)3の非営利団体になりました。AIは、マイクロローン・バンキング・センターの設立を皮切りに、2000年代初頭の最先端戦略の「プロ・ウーマン、プロ・プア、プロ環境開発」をスローガンとしたSoCCの発明により慈善分野のリーダーとなったのです。 SoCCは、「社会資本」の力を活用してコミュニティを変革する強力なシステムです。我々AIのチームでは、金融資本のみに現在社会の価値の焦点が置かれてる事が社会的・環境的資本の損失につながっていると考えています。この欠点をSoCCは補います。SoCCを実行に移す事は簡単で、すべてのコミュニティが構築、育成することができる「社会資本」を測定し価値化して活用することが可能になります。SoCCを用いる事によりソーシャルキャピタルを構築して活用することで、何千人もの人々が貧困から脱却する事が出来ました。そして、家庭内及び地域社会内で正しく認識されておらず、金銭的にも報われていなかった女性の仕事がついにその価値を認められるのです。 「SoCCは、私が最近見た中で最も大胆で最も強力なアイデアの一つです。社会のピラミッドの底部に与えられる影響は測定可能であり、また実証に基づいています。このプロジェクトは、 世界でも最高級の良心に基づく素晴らしいアイディアが強いチームに

東大友の会支援の第15 回山川健次郎記念レクチャー開催

Alexander Coppock 教授(イェール大学政治学部) 2019 年5 月28 日5 月29 日 イェール大学政治学部からAlexander Coppock 先生をゲストスピーカーとしてお迎えし第15 回山川健次郎記念レクチャーが開催されました。今回は5 月28 日に駒場キャンパスで、29 日には本郷キャンパスにて2 回の講演会が行われました。 Alexander Coppock先生はコロンビア大学で社会科学の博士号を取得され、実験調査の研究分野で新進気鋭の研究者としてご活躍されています。先生は、2016年よりイェール大学政治学部で教鞭を取られる傍ら、同大学の社会政策研究所と米国政治研究センターにも所属しています。加えてリサーチデザインを診断するソフトウェアパッケージを供給しているDeclareDesignのメンバーも務められています。先生は、個々の人々が新しい政治の情報をどのように取り込むか、選挙において政治的な説得が有権者の政治的意見を変えるかについて研究されており、その研究はProceedings of the National Academy of Sciences, American Journal of Political Science, Journal of Experimental Political Science等、多くの主要な学術雑誌に掲載されています。 5月28日の駒場での講演会は、東京大学大学院総合文化研究科教養学部附属共生のための国際哲学研究センター(UTCP)主催で開催され、東京大学や他大学から20名の参加者がありました。樋渡展洋教授(東京大学社会科学研究所)の紹介の後、Coppock先生が “The Persuasion in Parallel” というタイトルで講演されました。通念では政治的説得は効果がないとみなされていますが、先生は自らの実験結果と他の研究者による実験例から、実は、人々は党派に関係なく与えられた情報の方向にその意見を変えるということを論証し、更にその効果の範囲及び持続時間の統計的推定を行うことに成功しました。これらの推定は、まず被験者の実験前の特性を測り、ランダムにあるトピックについて説得力のある情報又はそれに反する情報を与え、その後、被験者のトピックに対する考え方を分析することによって導き出されます

東大友の会2019年度理事・諮問委員合同年次総会ニューヨークで開催(2019年 9 月28日)

日時:2019年9月28日(土)、午後1時30分-午後5時 出席者:【理事】山田雅章 伊藤澄子 伊藤隆敏 尾島巌 桑間雄一郎 桜井信子 藤井輝夫 松下重悳 【諮問委員】 岡本康夫 大迫政子 小林久志 小出明子 鈴木由利子 Geeta Mehta K.Y. Tung 【事務局】 大迫政子 【スカラシップ委員会委員】小出昌平 【オブザーバー】藤崎哲之助 伊喜利佳業 羽場優紀 東大友の会(FUTI)理事・諮問委員会の合同年次総会が2019年9月28日(土)の午後1時半より東大ニューヨークオフィスで開催された。山田雅章理事長の挨拶に引き続き、 大迫政子総務担当(Acting)が2018年9月29日と2019年4月15日に行なわれた理事会の議事録の原案を提出し理事会の承認を得た。 1. 山田理事長からの報告:FUTI の現状 理事会は2019年10月1日付で、山田氏の理事長辞任、および尾島氏の理事長選出を承認した。山田氏は2020年度から名誉理事長に就任する予定。 山田理事長は、FUTIと東大NYオフィス [UTokyo New York Office]の間で新たな協力関係を開始する事も発表した。相互に利益をもたらす事が期待されるこの二組織間のパートナーシップの性質・在り方について議論がなされた。         理事会は以下の二名を新理事として承認した。 伊藤隆敏氏(コロンビア大学 教授 ) 武神淳之氏(タイガーパシフィックキャピタル、LP共同創設者兼アドバイザー) 2. 東京大学の現状報告 東大執行役、副学長である藤井輝夫氏が東大の新しいビジョン「未来を選ぶ」について、更に大学が取り組んでいる様々なプログラムや活動について紹介した。 東京大学は、「科学・技術革新」「社会システム」「経済メカニズム」を活用した包括的な社会の発展を目指している。その一環として若い世代が「社会の問題を解決したい」というスタンスを持つ事を奨励している。 東京大学は「人類社会の持続可能な発展」を実現する為に「新しいシステム」の開発を目指している。 これらのビジョンを実行する為に、東京大学は GLP-GEfIL、グローバルゲートウェイ、および体験プログラムなどを含む様々なプログラムを開始して成果を挙げている。 3. 奨学