東大友の会キャンペーン

東大友の会は2007年の発足以来着実に発展し、東大のグローバル化に貢献してまいりました。 創立以来、奨学金のスポンサーとして支援した学生の数は200名以上になります。その中で、米国でのプログラムに参加した東大生は110名を超え、東大での研究、インターンシップに従事した米国人学生は90名ほどです。 グローバルリーダーを目指すこうした学生達は、FUTIの奨学金のサポートにより貴重な経験を積むことができた事に感謝しております。 これも偏に皆様の深いご理解とご協力のおかげと感謝しております。ここに改めまして深く御礼申し上げます。 2021年も上記のプログラムが続けられますよう、皆様の一層のご理解とご支援をお願い申し上げます。 尾島理事長のメッセージはこちら。 ニューズレター第23号の記事:
2020年度の奨学金選考結果

FUTIでは、短期留学のFUTI奨学金(グローバル・リーダーシップ・プログラム)と中長期留学の米国伊藤財団—FUTI奨学金という2種類の奨学金制度を運用しています。 プログラムの詳細はこちらをご覧ください。https://www.friendsofutokyo.org/ja/短期留学のための奨学金 及びhttps://www.friendsofutokyo.org/ja/中長期留学のための奨学金。今年度は3月14日の奨学金委員会で『COVID-19の影響は見通せないが、影響の有無に関わらずに奨学金選考は進める』ことにしました。結果的には影響は予想以上に大きく、夏季の短期留学はプログラムの中止が相次ぎ、壊滅状態となりました。中長期留学についても影響が既に出ており、今後さらに拡大する惧れがあります。 奨学金委員会委員長、松下重悳氏は以下のように述べています。「一人一人のご支援のお蔭で、今年も目的意識の高い優秀な学生を多数選考することができました。しかしCOVID-19の影響の為にその留学の機会の多くが既に取消になり、他にも危ぶまれている件があります。この様な状況を踏まえて、今年度は実行可能な範囲で、東大と東大生の国際化に貢献して行きます。早く正常な留学環境が整うことを祈念しています。」 以下は今年度(2020年度)奨学生の選考結果についての報告です。 [FUTI奨学金] 夏季に米大学から東大に留学する学生12名を選考しましたが、受入側・送出側のプログラムの中止で全面的に不可能となりました。また東大から米大学に留学する学生7名を選考しましたが、送出側の支援中止が2名、個人的中止が2名、米大夏季オンラインプログラムに切り替えが2名となり、引き続き米大への留学を努力中の1名を加えて、合計3名には奨学金を支給する予定です。下表では2020年度については「現時点確定奨学生数(委員会選考数)」を示しています。 FUTI国際リーダーシップ賞受賞者、2016-2020 2016 年度 2017 年度 2018 年度 2019 年度 2020 年度 米大学→東大 9 10 12 9 0 (12) 東大→米大学 6 8 6 8 3 (7) [米国伊藤財団-FUTI奨学金] 中長期留学者を委員会で10名選考して以降、次のようなCOVID-19の影響がありました。①東大が
Ph.D.学生の台所事情

***この記事は海外大学院留学に関する情報を集約したウェブサイトXPLANE(http://xplane.seldoon.net/)からサイトスポンサーのご許可を得て転載されています。*** 『アメリカの大学院では給料がもらえ、勉強しながらお金を稼ぐことができる』そんな夢のような文句に惹かれアメリカ大学院留学を考え始めた人もいるのではないでしょうか。しかし、実際留学を考えた時にまたどうしても考えてしまうのがこのお金の問題。 そこで、今回の記事では、アメリカPh.D.課程に在籍する日本人約100人にアンケートを行い、大学院生の台所事情について調査しました。 Ph.D.学生の給料 まず、そもそも本当に給料がもらえるのか?十分生活していけるのかという点について調べました。 大学院生78人のアンケートを集計した結果、97%の学生は奨学金、RA(リサーチアシスタント)、TA(ティーチングアシスタント)などから、勉学に集中しつつ、生活に十分な給料を得られていたことがわかりました。また、給料に関して調査したところ、大学院生の所得はおおよそ月$2,000 – 3,500程度(中央値は$2,900)であることがわかりました。これは、円に換算すると月20万~35万円程度であり、日本における学振以上の収入がほぼ確約されていることがわかります。 では、大学院生はどのようにして財源を確保しているのでしょうか?今回のアンケートでは、学内奨学金(返済無)、日本からの奨学金、TA、RAのうち、大学院したのちに該当するものすべて選択してもらいました。日本からの奨学金、RAを財源としている人が3人に2人と最も多いものの、学内奨学金やTAを利用する人も一定数いるという結果になりました。 現在留学している学生の3人に1人は日本からの奨学金をもらわずに生活していますが、多くの場合、RAや学内奨学金をうまく活用することで十分な財源を確保することができます。指導教官の研究費の兼ね合いでRAのポジションが空いていない場合、短期的にティーチングの業務を行うことでTAとして収入を得ることができます。 また、大学院生への調査では、四分の三に近い割合の学生が、入学時から数えて複数の財源を持っていたことがわかりました。安定したRAのポジションがある場合、日本から長期的に奨学金がもらえる場合などでは、一つの財源に依存するこ
伊藤隆敏教授講演「日本企業の建値通貨選択と為替リスク管理Managing Currency Risk:How Japanese Firms Choose Invoicing Currency」(ニューヨーク)

2020年最初のさつき会主催の講演会として1月30日、コロンビア大学教授(兼)政策研究大学院大学(夏季)特別教授でおられる伊藤隆敏教授をお迎えしました。東大友の会とニューヨーク銀杏会の共催でした。 この講演・懇親会は、伊藤教授が鯉渕賢中央大学教授、佐藤清隆横浜国立大学教授、清水順子学習院大学教授と共著された「Managing Currency Risk」(出版社:Edward Elgar)の、第62回日経・経済図書文化賞受賞を記念するかたちで開かれました。同書は、伊藤教授が2015年まで研究員として在籍されていた、独立行政法人経済産業研究所の研究プロジェクトにおける研究成果をまとめたものであり、「なぜ日本企業の輸出入取引において円建てが広がらないのか」という疑問について、企業へのインタビューとアンケート調査という、経済学上「型破り」な手法を用いて、実証分析したものです。 平日夜にもかかわらず、NY銀杏会メンバーに、一橋大学の卒業生会である如水会メンバーも加わり、金融、商社、製造メーカー、政府関係者の実務家を中心に20名を超える参加者が集まりました。 まず最初に伊藤教授が、本研究の出発点として、従前からの「円の国際化の試み」と相反する「円建て取引が広がらない」実情について言及され、これを分析するには、通常の経済学のアプローチである公表データ(財務省の貿易統計を含む)のみでは、(産業別等の)詳細が無く不十分であったため、企業へのインタビューとアンケート調査を広く行うことにした経緯を説明されました。 次に、これら企業からの回答結果と円為替の歴史的推移をバックボーンに、 取引対象商品の消費者市場における通貨が強い決定要因となっていること 大企業は海外子会社に通貨リスクを負わせるのではなく、本社で一括してリスクを管理する傾向にあること 取引決済通貨の決定に関する交渉力は、必ずしも大企業にある訳ではなく、むしろ世界市場シェアの高い中小企業の方が、円建て輸出契約を結べていること 米国のみならずアジア市場において現地通貨取引が増加している背景として、現地生産の増加が挙げられること等 との分析結果が伊藤教授より示され、参加者の多くから、これらのポイントを裏付ける実務経験が共有され、次いで日本政府の通貨戦略、通貨リスクを商品価格に直ぐに反映出来ず「円安頼み」になりがちな日本の輸出産業
ヤングプロフェッショナルシリーズ: 打越文弥さんの 講演と懇親会開催:「日本における少子高齢化とジェンダー格差」(ニューヨーク)

プリンストン大学社会学部、博士課程在学中の打越文弥さん(東大OB)を囲むさつき会アメリカ主催の講演・懇親会が今年2月に東大友の会、NY銀杏会、FUTI Alumni Associationの共催で開催されました。体験プログラムでNYを訪問中だった東大生10名および20代から70代にわたる地元卒業生15余名が参加して、 異なる世代の意見が反映され熱気のある意見交換が行われました。 打越さんから以下のコメントを頂きました。 2月28日、FUTIの講演会で講演をさせて頂きました。講演は2つの部分に分けられました。1つは日本における男女不平等の概観について、もう1つは人口学的観点からの男女不平等の帰結に焦点を当てた私自身の研究で、結婚の減少、結婚における社会経済的な格差、配偶者の結婚パターンについてです。今回のレクチャーは、参加者が東大の学部生と卒業生で構成されていることが私にとっては非常に魅力的で、日本における男女不平等の原因についての考えを異なるバックグラウンドを持った人と共有するために、少人数のグループディスカッションを行うことにしました。 講演の前半では日本における男女不平等の概観から話題提供を始め、この話題に対して参加者の方の関心を喚起するために、東大やその他の場所で性差別を報道する新しい記事を引用しました。このアプローチは実際にうまくいったと思います。東大でも男女不平等が続いているというニュース記事をいくつか紹介したところ、ある卒業生の中には改善されたと言う方がいました。これに対して、最近の卒業生の中にはそうは思わない人もいました。個人的には、どちらの見方もある意味では正しいと思います。グラスの半分が満たされているか、半分が満たされていないかの類に近いかもしれません。講演の目的は、そこにさまざまなアイデアを明示し、それらを互いに交換することでした。今回は参加者同士のディスカッションのセッションを通じて、この目標が達成されたのではないかと願っています。多くの参加者が、自分の経験や考えに基づいて率直に意見を述べて頂いた事に、本当に感謝しています。私にとりましては特に、より広い意味でどのように私の研究を社会に貢献させていくかについて多くのことを参加者から学ばさせて頂きました。 ニューズレター第23号の記事:
さつき会アメリカ主催ズーム懇親会の報告:細田満和子教授(星槎大学大学院 副学長、教育実践研究科教授)を囲んで

2020年4月29日、さつき会アメリカ初めてのズーム懇親会が行われ、盛会であった。アウトリーチ及びイベント担当幹事チームが企画し、細田満和子教授(OG, 星槎大学大学院 副学長、教育実践研究科教授)がスピーカーを務めた。 細田さんのお話の前には参加者14名による自己紹介が行われた。参加者はアメリカ中から(東海岸、中西部、南部、西海岸)で、普段はさつき会のイベントに参加できない方々も参加されていた。 自己紹介の後、細田さんが最近立ち上げられた一般社団法人Inclusive Action for All (IAFA)についてお話をされた。IAFAでは現在は英語の子供向けの本をブータン、パキスタン、ケニアの恵まれない地域に届けることを主な活動としていらっしゃるとのことであった。お話の後の質疑応答では、実際どのように送った先の国々で本が配られるのか、本を寄付する時にはどうしたら良いか、本を送る財源はどうなっているか、どうして一般社団法人の形を選ばれたか、など、様々な質問が出た。IAFA サイトはこちらhttps://www.inclusiveactionforall.org/ ズーム懇親会というかたちの為、アメリカ全土からの参加者が細田さんのお話を聞くことができた。また、夜9時(NY時間)に開催したので、勤務、子供の世話などで、普段イベントに参加することが難しい会員も参加することができた。もし時間制限がなければ、自己紹介だけでも1時間たっぷり楽しめたであろうと思われる。さつき会アメリカでは今後もZoomを使った懇親会を定期的に開催する予定である。 参加者から色々と興味深いコメントがあった。 「皆様とも顔を見ながらお話できて日本でもカリフォルニアでも関係ないのはZoomのいいところですね。 」 「今日はとても楽しい時間を過ごせました。素晴らしい話題提供や質疑応答、それに短いのに中身の濃い自己紹介等…」 「有意義な意見交換をお聞きでき、Stay Home中の良い刺激になりました。」 「今後ズーム懇親会がどのように進化していくか、とても楽しみです。」 文責:さつき会アメリカ ニューズレター第23号の記事:
東大友の会理事会、新理事1名と新諮問委員5名を任命

2020年4月20日に開催された東大友の会の理事会では、理事1名と諮問委員5名が 任命されました。 Covid-19の世界的拡大により、これまでにない規模での被害や生活の変化が生じています。特に学生や研究者の国際交流は大きな影響を受けています。このようなチャレンジに立ち向かわねばならない現在、いろいろな分野で深く経験を積まれた新理事、新諮問委員の方々の斬新なアイデアを期待します。 新たに任命された理事、諮問委員 Geeta Mehta博士(コロンビア大学建築学、プラニングおよび保存学の非常勤教授) Geeta 氏は2015年以来諮問委員を務め、今年度理事に選出されました。 山田雅章博士(特任研究員、プリンストンプラズマ物理研究所、FUTI理事) 小林久志博士の後任として顧問委員会の委員長(理事兼任)に就任されました。 浜田宏一博士(イェール大学名誉教授および東京大学名誉教授) 理事を辞任し、諮問委員会に就任されました。 古井貞俊博士(シカゴ工科大学理事長、東京工科大学名誉教授) 諮問委員に就任されました。 エリカ・D・ホワイト氏(Davis and Polk 弁護士、サロン・デ・バートゥシ理事長) 諮問委員に就任されました。 さらに、同窓会の会長2名が諮問委員会の職権上のメンバー(Ex officio)として任命されました。この任命は、米国の東大同窓会と緊密な協力関係を構築しようという FUTIのスタンスを反映しています。 山口勝之氏(ニューヨーク銀杏会長)岡本康夫氏の後任。 佐藤浩一氏(サンフランシスコ赤門会会長)唐崎健治氏の後任。 すでに、諮問委員をされているシカゴ赤門会、さつき会アメリカ、スタンフォードシリコンバレー赤門会の代表に加えて、Ex officio メンバーは合計5名になります。「山口氏と佐藤氏が諮問委員会に参加されることを大変嬉しく思います。各同窓会のメンバーが、東大友の会の活動とニーズを理解し、ご支援くださることを願っています。」と鈴木由利子諮問委員は語っています。 ニューズレター第23号の記事: